You Tube Japan
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YouTubeの歴史
YouTube(ユーチューブ)Inc. はPayPal 元従業員のチャド・ハーリー、スティーブ・チェン、ジョード・カリムらが2005年2月にアメリカのカリフォルニア州・サンマテオで設立。
11月にベンチャーキャピタルの Sequoia Capital から資金提供を受け、翌12月に公式にサービスを開始した。CEO はチャド・ハーリー。
従業員数は67人(2006年10月現在)。

社名の "Tube" には英語で「真空管」「ブラウン管」 (Cathode Ray Tube) の意味がある。
設立のきっかけは、チャド・ハーリーらが友人にパーティーのビデオを配る方法として考えた結果に作った技術を使い、皆で簡単にビデオ映像を共有できればと思いついたことによる。


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YouTubeの歴史
※2006年10/10の記事より

ニューヨーク(ウォール・ストリート・ジャーナル) 米インターネット検索大手グーグルは9日、動画配信サイトを運営する新興企業YouTube(ユーチューブ)を約16億5000万ドル相当の株式交換で買収することで合意したと発表した。グーグルは、「オンライン動画革命」を主導する役に一気に躍り出ることになる。

 合意によると、買収後、少なくとも当初はブランド名やオフィスを変えないなど、YouTube(ユーチューブ)の独立性に大幅に配慮した措置が取られる。同社は、引き続きカリフォルニア州サンブルノを本拠とし、全従業員が買収後もそのまま残る。同社とグーグルは10-12月期の買収手続き完了を見込んでいる。

 グーグルのエリック・シュミット最高経営責任者(CEO)は電話会見で、YouTube(ユーチューブ)買収は、グーグルがオンライン動画分野で予定している「数多くの投資のうちのひとつ」だとしたうえで、同社がYouTube(ユーチューブ)と競合するサイトを運営しているにもかかわらず、買収を決めたのは、「ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)系のビデオサイトでYouTube(ユーチューブ)が圧倒的な勝者である」ことが理由だと説明した。グーグルは、自社の「グーグル・ビデオ」サイトを今後も続ける方針という。

 シュミット氏は、資金力があり、従業員数も多い知名度の高い企業を尻目に、膨大な利用者をかかえるサイトを20代の若さで築き上げたYouTube(ユーチューブ)の共同創始者、チャド・ハーレーCEOとスティーブ・チェン氏を見ると、グーグルの共同創始者セルゲイ・ブリン氏とラリー・ページ氏を思い出す、とコメント。ブリン氏は、YouTube(ユーチューブ)が「ほんの数年前」のグーグルと似ていると指摘した。

 また、グーグルとYouTube(ユーチューブ)は9日、音楽会社のコンテンツに関する一連のライセンス契約について、別々に発表を行った。またYouTube(ユーチューブ)は、CBSとの間で、コンテンツでの提携および広告収入を分け合う契約も発表した。

 数千ものビデオをYouTube(ユーチューブ)のサイトに提供することに仏複合企業ビベンディ傘下のユニバーサル・ミュージック・グループが同意したことは、とりわけ意義深い。ユニバーサル・ミュージック・グループのダグ・モリスCEOは先月、YouTube(ユーチューブ)がユーザーに音楽ビデオやそのほかのコンテンツの投稿を許可したことは著作権法違反にあたると非難していた。関係筋によると、ユニバーサル・ミュージックは、この件をめぐってYouTube(ユーチューブ)に対して法的措置を取ることも検討していたという。

 YouTube(ユーチューブ)買収は、グーグルにとって、創業8年で最大規模の買収となる。またこの買収により、数十万の広告主に向けたグーグルの世界的な技術インフラとシステムと、YouTube(ユーチューブ)のユーザーへのオンライン動画配信の主導的地位が一体化することになる。

 YouTube(ユーチューブ)によると、同社のサービスを通じて視聴されている動画の本数は、1日当たり1億本以上。動画の内容は、ペットなどの短編ホームビデオからテレビ番組の録画の抜粋など。マーケットリサーチ会社のヒットワイズの統計では、9月の米国のオンラインビデオサイトの利用のうち46%がYouTube(ユーチューブ)のサイトとなっている。これに対し、ニューズ・コーポレーションのマイスペースのシェアは21%、グーグル・ビデオは11%だった。

 1週間弱で練り上げられたこの買収計画は、インターネット経済の歴史においても象徴的な出来事といえる。YouTube(ユーチューブ)はわずか1年7カ月前に創業し、従業員数67人。メディアやハイテク企業は、消費者のオンライン動画サイトの利用と企業側の戦略がまだ流動的なこの時期の試金石として、YouTube(ユーチューブ)を注目していた。

 事情に詳しい筋によると、ヤフーもオンライン動画サイト戦略を積極的に進めており、つい先週までYouTube(ユーチューブ)と買収に関する協議を行っていたという。また、ニューズなど、ほかのメディア・ハイテク企業も最近、YouTube(ユーチューブ)と買収協議を行うことに関心を示していたことが関係筋の話から明らかになっている。ニューズは、YouTube(ユーチューブ)買収への関心の有無についてコメントを控えてきた。





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